『編集者のアクティビズム』 エイズと社会ウェブ版687

 現代性教育研究ジャーナルNo158(2024年5月15日発行)に掲載されたコラム 多様な性のゆくえの第85回です。前号に続き、社会学者、大島岳さんの著書の紹介。

 12ページに掲載されています。よかったらご覧ください。
 https://www.jase.faje.or.jp/jigyo/journal/seikyoiku_journal_202405.pdf

 『私の場合、1990 年代のある時期から「HIV 陽性者探しはしない。当事者に会わなくても取材はできる」という個人的な思い込みで取材方針を勝手に決めていた時期があった。長谷川さんと知り合う機会が遅れたのも、そのためではないかと思う』
 ま、言い訳だけど・・・。
 ジャーナリズムとアクティビズム(あるいはアドボカシー)は同じことのように見えても実は、目指しているものが少し(時には大きく)異なることがある。
 うまく言葉にできないままなのですが、エイズについて何かを書くという作業を続ける中で、漠然とそんな印象が積み重なっています。
 ただし、はっきり線が引けるものでもない・・・ということで、思考はいつも堂々巡り。そんな状態だから、「エイズと報道について何か書いてください」といった依頼を受けると、困っちゃうんだよね。いつまでも歯切れが悪いままで、ご期待に沿える原稿にはなりません。
 1月に亡くなった樽井正義AIDS&Society研究会議副代表からは「一人くらいそんな奴がいてもいいんじゃないの」と暖かくもまた、突き放したような励まし(だったと思う、たぶん)の言葉をいただいた記憶があります。長谷川さん、そして樽井さんと、個人的には大きな支えが次々に失われていく気分。

  

 

国際反ホモフォビア・トランスフォビア・バイフォビアの日(IDAHOBIT)に向けUNAIDSがプレス声明 エイズと社会ウェブ版686

 5月17日はIDAHOBIT(国際反ホモフォビア・トランスフォビア・バイフォビアの日)です。1990年5月17日に世界保健機関(WHO)が同性愛を精神疾患のリストから除き、それをきっかけに制定された記念日です。国連合同エイズ計画(UNAIDS)が2日前の5月15日付で公式サイトに掲載したプレス声明の日本語仮訳を私家版で作成しました。17日までに間に合ってよかった。

 記念日の名称としては「多様な性にYESの日」という訳語もあるようですが、ここでは概念の明確化を重視し、「国際反ホモフォビア・トランスフォビア・バイフォビアの日」を採用しました。

 以前はIDAHO(国際反ホモフォビアの日)と呼ばれていた記憶がありますが、いまはバイセクシュアル、トランスジェンダーの人たちを含め、IDAHOBITになっているようです。改むるにはばかることなかれ!ですね。以下、声明の仮訳です。

 

       

国際反ホモフォビア・トランスフォビア・バイフォビアの日(IDAHOBIT)に向け人権擁護を求める UNAIDSプレス声明

https://www.unaids.org/en/resources/presscentre/pressreleaseandstatementarchive/2024/may/20240515_IDAHOBIT

ジュネーブ 2024年5月15日 5月17日のIDAHOBITを前に、UNAIDSは各国政府に対しLGBTQ+の人たちの人権を守ることを強く呼びかけます。公衆衛生の観点から、誰も差別することなく、包括的で公平な医療サービスへのアクセスを確保できるようにするには、その前提としてすべての人の人権をまもることが不可欠です。このことはUNAIDSの調査でも明らかにされています。

すべての人の人権を確保するための運動は大きな成果をあげてきました。たとえば、エイズパンデミックの初期には、ほとんどの国がLGBTQ+の人たちを犯罪者とみなしていましたが、現在は世界の3分の2の国が犯罪化していません。

それでもまだ、かつての状態のままの国が60カ国以上も残ってます。加えて20カ国がジェンダー表現と性自認を犯罪とみなしているのです。

スティグマと差別と犯罪化は、人びとの命を奪うことになります」とUNAIDSのウィニー・ビヤニマ事務局長は指摘する。「誰も取り残すことなく健康危機に対応するには、人権に基づくアプローチが必要です。私たちはHIV対策を通し、このことを学びました。すべての人にとって、公衆衛生上の脅威としてのエイズ終結が実現できるようになるには、それぞれの国が差別的な刑事法を廃止し、権利をまもるための法律を導入しなければなりません」

差別と暴力と犯罪化を恐れ、LGBTQ+の人たちの多くが医療サービスから遠ざかる結果を招くことで、ゲイ男性など男性とセックスをする男性、およびトランスジェンダーの人たちは、HIVの影響をより大きく受けています。世界全体でみると、2022年には、15~49歳の成人の平均に比べ、男性とセックスをする男性のHIVに新規感染率は23倍、トランスジェンダー女性は20倍も高くなっているのです。

LGBTQ+の人たちの犯罪化は、とりわけ重大な健康被害をもたらしています。サハラ以南のアフリカでみると、同性間の性行為が犯罪とされている国では、男性とセックスをする男性のHIV陽性率が犯罪化されていない国に比べ5倍も高くなっています。

最近のIAS-ランセット委員会の報告書でも示されたように、人権侵害は公衆衛生に複数の悪影響を及ぼしています。犯罪者として扱われることが分かっていれば、人びとは逮捕や差別を恐れ、重要なサービスを利用することができません。結果としてHIVの予防も治療もケアも受けられなくなるのです。さらに反LGBTQ+法の厳格化で、HIV検査やHIV感染状況に関する情報も届きません。

「私たちLGBTQ+コミュニティにとって、そしてそれ以外のあまりにも多くの人びとにとっても、日々直面する差別とスティグマ、暴力のために、最も基本的なものが依然として手の届かないところに置かれたままになっています」とレズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーインターセックスの人たちの国際組織、ILGAワールドのルズ・エレナ・アランダ、トゥイシナ・イマニア・ブラウン共同事務総長は語っています。「だからこそ『誰も置き去りにしない:平等と自由、そして正義をすべての人に』という緊急の叫びを掲げて結集し、差別的な法律、政策、態度を拒否することの重要性を繰り返し思い起こす必要があるのです」

性的指向性自認に基づく刑事法上の差別を認めることは、プライバシーの権利と差別を受けない権利を侵害し、HIV対策を妨げるものでもあります。UNAIDSはすべての国に対し、そうした法律の撤廃、および性的指向に基づく差別に対する法的保護を導入するよう求めています。

UNAIDSとともに、世界保健機関(WHO)、国連開発計画(UNDP)、HIVと法律に関する世界委員会も同じ勧告を行っています。国連人権高等弁務官事務所など他のいくつかの国連機関も同様です。

UNAIDSは常に、憎悪と差別、排除に直面するLGBTQ+の人びとの側に立ち、LGBTQ+の人びとに対する犯罪化をただちにやめることを求めています。

 

PRESS STATEMENT

UNAIDS calls for the protection of human rights on the International Day to End Homophobia, Biphobia, and Transphobia (IDAHOBIT)

 

GENEVA, 15 May 2024—Ahead of IDAHOBIT, commemorated worldwide on 17 May, UNAIDS is calling on governments everywhere to protect the human rights of LGBTQ+ people. Protecting the human rights of every person, UNAIDS research shows, is essential for protecting public health, because it enables inclusive and equitable access to health services without discrimination.

The movement for human rights for all has made important progress. For example, whereas, at the start of the AIDS pandemic, most countries criminalized LGBTQ+ people, now two thirds of countries do not.

However, more than 60 countries still do while another 20 countries criminalize gender expression and identity.

“Stigma, discrimination and criminalization can be lethal,” said Winnie Byanyima, Executive Director of UNAIDS. “In the response to HIV, we have learned that a human rights-based approach is critical in responding to a health crisis and leaving no-one behind. Countries must remove these discriminatory criminal laws and introduce legislation which protects rights if we are to end AIDS as a public health threat for everyone.”

Discrimination, violence and criminalization force many LGBTQ+ people underground and away from health services; as a result, gay men and other men who have sex with men, and transgender people, are more affected by HIV. Globally, in 2022, men who have sex with men were 23 times more likely to acquire HIV, and transgender women 20 times more likely to acquire HIV than other adults aged 15–49.

Criminalization of LGBTQ+ people in particular causes significant harm to health. In sub-Saharan Africa, men who have sex with men in countries where they are criminalized, are five times more likely to be living with HIV than in countries that do not criminalize same-sex sexual behavior.

As a recent IAS - Lancet report demonstrated, violations of human rights have multiple damaging impacts on public health. Treating people as criminals drives people away from vital services for fear of arrest and discrimination, resulting in them not accessing HIV prevention, treatment and care.  In addition, strict anti-LGBTQ+ laws have been associated with a lack of knowledge about HIV testing and HIV status.

“For far too many people in our LGBTQ+ communities and beyond, the most basic things are still too far from reach, because of the discrimination, stigma, and violence they face every day,” said the international lesbian, gay, bisexual, trans and intersex association, ILGA World, co-Secretaries General Luz Elena Aranda and Tuisina Ymania Brown.  “This is why they are rallying behind an urgent cry: ‘No one left behind: equality, freedom and justice for all,’ reminding us of the importance of rejecting discriminatory laws, policies, and attitudes.” 

Criminal laws that discriminate on the basis of sexual orientation and gender identity are a breach of the right to privacy and non-discrimination and impede the HIV response. UNAIDS calls on all states to repeal such laws and to introduce legal protections against discrimination on the basis of sexual orientation.

UNAIDS, the World Health Organization, the United Nations Development Programme, and the Global Commission on HIV and the Law have made the same recommendations, as have the Office of the United Nations High Commissioner for Human Rights and several other United Nations agencies.

UNAIDS stands with LGBTQ+ people everywhere who are facing hate, discrimination and marginalization, and calls for an end to their criminalization.

 

『コミュニティをエンパワー』TOP-HAT News 第188号(2024年4月)

 TOP-HAT News(トップ・ハット・ニュース)第188号(2024年4月)です。今回は11月に東京で開かれる第38回日本エイズ学会学術集会・総会の紹介をメインにしました。《テーマは『HIVに関わるすべてのコミュニティをエンパワー、感染症による人々の分断を終結』。ちょっと長い印象も受けますが、メッセージに託す思いがそれだけ強いということでしょう》

 公式サイトに岩橋恒太学会長の主催者挨拶も載っています。是非ご覧ください。 

www.aids38.jp

 

 

 

 

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TOP-HAT News(トップ・ハット・ニュース)

        第188号(2024年4月)

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TOP-HAT Newsは特定非営利活動法人エイズソサエティ研究会議が東京都の委託を受けて発行するHIV/エイズ啓発マガジンです。企業、教育機関(大学、専門学校の事務局部門)をはじめ、HIV/エイズ対策や保健分野の社会貢献事業に関心をお持ちの方にエイズに関する情報を幅広く提供することを目指しています。

なお、東京都発行のメルマガ「東京都エイズ通信」にもTOP-HAT Newsのコンテンツが掲載されています。購読登録手続きは http://www.mag2.com/m/0001002629.html  で。

エイズ&ソサエティ研究会議 TOP-HAT News編集部

 

 

◆◇◆ 目次 ◇◆◇◆

 

1 はじめに コミュニティをエンパワー

 

2 演題登録は5月15日(水)から

 

3 「HIVマナブ」

 

4 2023年の年間報告速報値は960件 エイズ動向委員会

 

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1 はじめに コミュニティをエンパワー

 第38回日本エイズ学会学術集会・総会は今年(2024年)11月28日(木)から30日(土)まで、東京・西新宿の京王プラザホテルで開催される予定です。昨年末には、公式サイトを開設、情報発信にもかなり力が入っています。

https://www.aids38.jp/

テーマは『HIVに関わるすべてのコミュニティをエンパワー、感染症による人々の分断を終結』。ちょっと長い印象も受けますが、メッセージに託す思いがそれだけ強いということでしょう。学会長の岩橋恒太さん(NPO法人akta理事長)は主催者挨拶でこう述べています。

『これらのツールを効果的に活用し、必要な人々に適切なコミュニケーションやサービスを提供するためには、コミュニティのニーズを最もよく知るコミュニティ自体が活躍する、UNAIDSが提唱する「コミュニティ主導アプローチ」が必要です。そしてこのアプローチが成功するためには、障壁を取り除き、コミュニティのエンパワメントが不可欠です』(公式サイトの主催者あいさつから)

さすが。コミュニティセンターaktaの運営主体であるNPO法人のトップとして学会に臨む並々ならぬ決意が伝わってきます。

引用の『これらのツール』については、その直前の段落で『近年ではU=U、多様な検査機会、HIV PrEPなど、様々な複合予防のツールが日本でも揃いつつあります』と書かれています。U=UやPrEPについては確かに国内でも予防のツールとして揃いつつあるとはいえ、まだ社会全体でみると知名度は低く、「何のこと?」と疑問を持たれる方も多いかもしれません。

今学会と直接の関係はありませんが、『UPDATE! いくつ知っている?』という冊子に複合予防(Combination Prevention)も含め、分かりやすく説明されています。つい最近、情報更新版が東京エイズウィークスのサイトにアップされたばかりなので、参考にしてください。

 https://aidsweeks.tokyo/update/

話題が少し脱線気味になってきました。38エイズ学会の公式サイトに話を戻しましょう。3月にはマンスリーレポートのvol.1が発行されています。

“臨床・基礎・社会” 3領域のリーダーが期待するコミュニティ主導の「第38回日本エイズ学会学術集会・総会」とは

という見出しのもとで、各領域の部門長から《「第38回日本エイズ学会学術集会・総会」へ期待すること》について聞いています。マンスリーのレポートなので11月までは毎月、つまりvol.9まで発行することになりそうです。

また、X(旧ツィター)の公式アカウントも開設されました。『aktaインターンの現役大学生がフレッシュ(!!)な視点から発信』ということで、こまめに情報提供を続けています。

スタッフの皆さんにはかなり大変な作業になると思いますが、基礎・臨床・社会に加えて国際も含めた4領域の相乗効果を高める鍵はコミュニケーションです。HIV/エイズ分野においてコミュニティとされる人たちのすそ野を広げ、エイズ学会がより親しみやすいものになるような編集を期待したいですね。

 

 

2 演題登録は5月15日(水)から

第38回日本エイズ学会学術集会・総会の演題登録は5月15日(水)に開始されます。募集期間は6月27日(木)までです。これまでの経験からすると、締め切り直前になって期間が1~2週間、延長されることもありますが、そういうことは期待せず、早めに準備しておいてください。

先ほどの公式Xには、ポスター、もう観た?・・という投稿もあります。『会場となる #新宿 を題材に、テーマの #コミュニティ と エイズ流行の終結に欠かせない #3つのゼロ を取り入れて描かれています』ということです。演題登録の参考になるかもしれません。

 

 

3 「HIVマナブ」

 10代後半から20代前半の世代向けにHIV/エイズの基礎知識を学んでもらうためのe-learningシステムです。厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業「エイズ予防指針に基づく対策の評価と推進のための研究」により作成され、特に高校生を対象に、学校でのHIV/エイズ性感染症の授業を補完することを目的としています。

 公益財団法人エイズ予防財団の公式サイトで利用登録してください。

https://hiv-manabu.jfap.or.jp/

 

 

4 2023年の年間報告速報値は960件 エイズ動向委員会

 厚労省エイズ動向委員会は3月26日、国内における2023年の年間新規HIV感染者・エイズ患者報告速報値を公表しました。

【概要】

・新規HIV感染者報告数:669件(過去20年で19番目に多い報告数)

・新規エイズ患者報告数:291件(過去20年で19番目に多い報告数)

・合計新規報告数:960件(過去20年間で19番目に多い報告数)

 

 詳細はエイズ予防情報ネット(API-Net)の日本の状況:エイズ動向委員会『四半期報告 2024年』をご覧ください。委員長コメントのPDF版を開くと、2023年第3・4四半期報告の後ろに年間速報値が出てきます。

 https://api-net.jfap.or.jp/status/japan/index.html

 あくまで速報値です。確定値は夏の終わりに発表される予定で、速報値より少し上積みされるでしょう。2023年は速報値ベースでもすでに前年より多いのですが、それでも合計報告数は1000件を下回り、過去20年で2番目に少なくなっています。

 つまり、過去20年で報告数が最も少なかったのは前年の2022年で、884件(新規HIV感染者報告632件、新規エイズ患者報告252件)でした。

 

 

 

 

減少傾向に戻ったかどうか、判断が付きません 東京都エイズ通信から

メルマガ東京都エイズ通信の第201号が4月30日、発行されました。4月14日までの東京都内の新規HIV感染者・エイズ患者報告数は以下の通りです。 

*************************************

 令和6年1月1日から4月14日までの感染者等報告数(東京都)      

   ※( )は昨年同時期の報告数

HIV感染者      63件    (63件)

AIDS患者       17件    (20件)

合計             80件     (83件)

HIV感染者数は令和5年と同数で、AIDS患者は令和5年より減少した。

*************************************

 あれ?3月と同じ傾向ではないかと思い、先月の報告を確認すると、『HIV感染者数は令和5年より減少し、AIDS患者は令和5年と同じ数であった』となっていました。

 3月の新規HIV感染者数は前月比で2件少なかったのですが、4月は同数です。

 一方、3月の新規エイズ患者報告数は前の月と同数だったのが、4月は前月比で3件減っています。

 だからどうしたと言われると、説明に窮してしまいます。増減の微妙な変化が今後の傾向を示唆するものなのかどうか、まったく分かりません。

付け加えておくと、1月は『HIV感染者数は令和5年より減少し、AIDS患者は令和5年より増加している』、2月は『HIV感染者数は令和5年より増加し、AIDS患者は令和5年より減少している』、となっていました。

 報告数の合計をみると、1月時点では前年比+2件、1・2月で+7件、1~3月は-2件、1~4月になると-3件ということで、1、2月は増加傾向でしたが、3月から減少に転じています。

 報告の減少傾向が今後も続くかどうか、必ずしも楽観を許すものではない・・・と素人には感じられます。

 根拠を示せと言われても、そこは素人の悲しさ。示せる根拠など持ち合わせていません。どなたか解説していただけると、ありがたいのですが、それほど暇じゃないよ、と言われそうですね。もう少し推移を見ましょう。

 東京都エイズ通信の配信登録はこちらから。 

www.mag2.com

 

パレードは、みんなポジティブ(ちょっとまとめすぎか?) エイズと社会ウェブ版685

 東京レインボープライド2024、最終日(21日)午後のパレードのみの参加でしたが、規模が大きくなり、会場でまごまご。なんとか出発直前に#UPDATE HIVのフロート集合場所にたどり着きました。
 その途中で、沖縄から参加されたレジェンド、南定四郎さんにもお目にかかれました。私の方がフロート探しで焦っていたせいもあって、「あっ、南さん、お久しぶり」と短く声を交わしただけ。すいませんでした。
 #UPDATE HIVフロートは大盛り上がりで、沿道からも歓声の渦。UPDATE、それから先頭のバナーに掲げられた「We are Positive」のメッセージ、がんがん届いたと思います。
 その中で、なぜかトボトボと歩く老人約1名、場違いな雰囲気を振りまく結果になり、申し訳ありません。これもまた、多様な顔ぶれということで・・・。

 説教臭いことをいえば、PositiveはHIV検査の結果如何ではなく、日々の生活のあり方に鋭く関わるものでもあります。つまりぃ(お前が勝手にまとめるなと言われそうですが)、パレードで歩いた人、沿道で声援を送った人、みんなポジティブです。
 写真は終盤の原宿駅前に差し掛かった歩道橋の上から。颯爽と駆け上がるイメージはいまいずこ・・・定番の構図でお茶を濁しました。悪しからず。

  

 参考までに、TOKYO RAINBOW PRIDE公式サイトの【イベントレポート】には終了後、こんなお知らせが掲載されています。

《 「“性”と“生”の多様性」を祝福する祭典 「東京レインボープライド2024」開催。プライドパレードには過去最高の15,000人60梯団24フロートが日本のプライドパレード30周年と「変わるまで、あきらめない。」をテーマに渋谷を大行進。イベントの延べ動員数も約270,000人で過去最高となった》

tokyorainbowpride.com

 本当に大行進でしたね。先頭では南さんがピンクの上着で歩いています。主催者の皆さん、ありがとうございました。

 

『HIVとともに生きる』 エイズと社会ウェブ版684

 現代性教育研究ジャーナル4月号(No.157)の連載コラム『多様な性のゆくえ』第84回。『HIVとともに生きる』は、明治大学専任助教、大島岳さんから送っていただいたご著書のタイトルの一部でもあります。4月号Pdf版はこちら。11ページに掲載されています。
 https://www.jase.faje.or.jp/jigyo/kyoiku_journal.html#current_number
 《本書は2020年10月に一橋大学 大学院社会学研究科に提出し受理された博士学位論文をもとに、大幅に修正・加筆したものである》
 個人的には、半世紀も前の卒論提出をめぐって、あまり芳しくない記憶があることも手伝って、博士論文と聞くと、読むだけでも相当、プレッシャーがかかります。
 そのプレッシャーをはねのけ・・・というか悪夢を思い出すこともなあまりく、一冊を読み通すことができました。著者の「伝えたい」という思いが、修正・加筆にも大きく反映しているせいでしょうか。

   

 

95-95-95ターゲットとは何か エイズと社会ウェブ版683

 

 国際的なエイズ対策分野では90-90-90ターゲットが2020年までの中間達成目標となっていました。公衆衛生上の脅威としてのエイズ終結を2030年までに実現するには、まず90-90-90でHIVの新規感染やエイズ関連の死亡を減らし。勢いを付けようというのが2020年までの共通理解だったように思います。

実際に世界各国、とりわけ南部・東部アフリカ諸国が抗レトロウイルス治療の普及に力を入れ、90-90-90に向けて大きな成果を上げてきたのですが、残念ながらそれでも2020年のターゲット達成は果たせませんでした。

 一方で、これでくじけてはいられないということで、2021年6月のエイズに関する国連総会ハイレベル会合では、新たに採択された政治宣言の中で、次の中間目標として95-95-95ターゲットを2025年までに達成することが盛り込まれました。

 90-90-90も実現できないのにハードルを一段上げて・・・と疑問に思わないこともありません。それでも、2030年のSDGs達成という大目標に向けて、あくまでも前進を続けていこうという姿勢に対してはある程度、評価しておきたいと思います。

 ただし、エイズ対策によほど関心がある人を除けば、90-90-90ターゲットの知名度はそれほど高くありませんでした。その目標が95-95-95に変わりましたよと言われても、そもそも何のことだかよく分からない。それが世の中の圧倒的多数の人の感覚でしょう。聞いたこともないよという人の方が実は多いかもしれません。

 知名度不足はターゲットの旗振り役である国連合同エイズ計画(UNAIDS)も痛感しているようです。公式サイトにはごく最近、『Understanding measures of progress towards the 95–95–95 HIV testing,treatment and viral suppression targets』というタイトルの説明書(PDF版)が掲載されています。

 日本語でもエイズ予防財団が仮訳(UNAIDS HIV検査、治療、ウイルス抑制の95-95-95ターゲットとは何か)を作成し、API-Net(エイズ予防情報ネット)で紹介しました。

《「95-95-95ターゲット」は表示の仕方によって「カスケード」と呼ばれることもあります。その違い、および2つの表示法の長所と短所についても簡潔に示されています》

表裏2ページの短い文書です。こちらでご覧ください。

 https://api-net.jfap.or.jp/status/world/booklet079.html